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I歯科医院の高楊枝通信。

2050年に一人あたり使えるエネルギーは現在の半分 (5)

2017/02/26
 
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http://www.nexyzbb.ne.jp/~omnika/index.html

このサイトは資源エネルギーの今後の見通しについてよくまとめてあると思いますので、
ご参考になさってください。

どういうことが書いてあるのかというと、ちょっと引用しますが、
「2005年にピークオイル(石油の生産ピーク)が来たこと、2025年頃にピークガス(天然ガスの生産ピーク)とピークコール(石炭の生産ピーク)、2020年代にピーク原子力(原子力ピーク)が来ること、その結果、上図のように世界のエネルギーは2020年頃にピークを迎え、その後かなりのスピードで減っていくことを示しました。また、地球人口一人あたり使えるエネルギーで見ると現在がピークであり、2015年あたりから減り始め、このまま人口増加が進むと、2050年に一人あたり使えるエネルギーは現在の半分になるとの厳しい予測をしています。」

僕が、70年代とか、もっと遡って50年代とかを話題にしているのは、
少なくとも消費エネルギー水準で見ると、この時代に戻らざるを得ないからで、
うちの省エネへの取り組みや診療体系の再構築も全て、このことを見据えた上でのことです。

日本のマスコミや政府はパニックが怖いのか、あまり触れませんが、
しっかり認識しておかねばならないことは、

「エネルギー減耗=食料供給量低下=人口の強制的減少」ということです。

今から対策を立ててソフトランディングを目指さないと悲惨なことになります。
すでに遅い、、というのは大方の意見ですが。。

日本が食料エネルギーを自給できる人口は江戸時代の3600万人、
消費エネルギーが今の1/10の戦前の7500万人が参考になります。

これは世界平均でのお話なので、40年後なのか。。と他人事気分でしょうが、
日本にとってはそうもいきません。
原発震災以来日本は資源国に足下を見られていますので、しかも原油連動価格制ということもあってLNGは高止まりしています。というかこれからも高騰を続けます。
それ故、電力会社や政府は電気料金値上げや原発再稼働、と騒いでいるのです。
しかし原子力も同じことです。ウランピークは意外に早くて2020年頃。ピークを迎えると高騰するのは今の原油価格を見れば容易に想像できます。

投資家はピークオイルのことは知っていますので、
強気の買いをしていて、市場価格は上がることはあっても下がることはありません。
要するにピークを過ぎると、市場価格は実質的な供給量とは関係なく高騰します。
資源国は儲かりますので文句は言いませんし、
市場原理を信奉している先進諸国も少なくとも表向きは市場に介入できません。

この事態が進展すると、資源国の資源ナショナリズムは高揚しますので、
お金を出しても買えないという事態は覚悟せねばなりません。
資源国も最後は自国のエネルギー需要を優先させるしかないからです。
世界最大の産油国サウジアラビアでさえ、今現在自国での石油消費量が産出量の1/2になっていて、
かなり近い将来、輸出は困難になるでしょう。日本は現在輸入量の30%以上の原油をサウジアラビアから輸入していますが、それも長くは期待できません。

また来月にもイスラエルがイランを攻撃して、ホルムズ海峡閉鎖の事態も懸念されていますので、
そうなれば日本の石油の80%が止まります。
半年分の石油備蓄しかありませんので、世界に先立ち日本は石油減耗時代を経験してしまうかもしれません。
ホルムズ海峡を迂回するパイプラインも6月以降完成するという話もありますが。

それなら、代替新エネルギーの開発を急げば良いではないか、
日本近海の海底のさらに地下にはメタンハイドレートという資源があるらしいじゃないか、
と思われるかもしれませんが、残念ながらメタンハイドレートは資源ではないのです。
広範囲に広がっていて、取り出すのに多大なエネルギーが必要な資源はエネルギーとはいえないのです。
採掘すればするだけ、得られるエネルギーより投入したエネルギーの方が多いのでは採掘しない方がマシというものです。
同様に自然エネルギーは水力と地熱発電以外は代替エネルギーにはなり得ません。
風力や太陽光発電では概ね今までのエネルギー消費水準の1/10になることを覚悟せねばなりませんが、
それでも1950年代の初め頃の水準ですから、飢え死にするというほどのことでもありません。

早めの情報収集と個人レベルでの備えが必要です。いざともなれば、国も自治体も無力です。

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