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「2014年石油価格崩壊は現代文明終焉の始まり」

2017/02/26
 
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田村八洲夫
2015年01月07日 15:22
要約
石油ピークの進行に伴って在来型石油供給の価格弾力性(供給/価格の変化率)が失われ、石油価格が高騰化しました。供給が伸びずに価格が非常に上がったのです。その機に、米国でシェールオイルの異常な開発が進み、市場自由主義ゆえに石油供給過剰を生み出し、石油市場は価格崩壊を引き起こしました。そして、シェール革命推進者たちは、需給調整の処理をOPECの在来型石油の減産に求めました。しかし、OPECは減産を受け付けず在来型石油のシェアを守りました。

市場自由主義は、文明の維持に依然有益なEPRの高い在来型石油を、文明維持に役立たないEPRの低いシェールオイルで置き換えようとしました。すなわち、市場自由主義は文明の生き血であるエネルギーの質を劣化させても、目先の利益を優先しました。OPECが減産を拒否して、EPRの高い在来型石油の供給シェアを守ったことの文明的な意義は大きい。

しかし、2020年代には、石油供給の価格弾力性がいっそう低下するだけでなく、石油欠乏に至ります。そして市場自由主義だと、石油とコモディティの価格乱高下を繰り返しながら、石油文明は非平和的に終焉するでしょう。今回の石油価格低落の背景に、ロシア、イラン等の経済破綻が意図されているとの推測があります。そうだとすると、世界に険悪な不安定対立が、この機に深まることになり、文明終焉のカタストロフィーが増幅されます。

石油文明の終焉が平和的か破局的かは別にして、その先のポスト石油社会はどのような社会なのか。それは、脱浪費の低エネルギー社会であり、有限な地球自然との共生社会であるに間違いない。なぜなら試みられている石油代替エネルギーと自然エネルギーのほとんどは、EPRが10よりも十分に小さく、石油文明と同等の経済システムと社会構造の維持ができない。

日本民族は、モンスーン気候の風土にある日本列島で、自然と共生して物質的、精神的に豊かな文明・文化を創り、営んできました。縄文時代、江戸時代がとりわけそうです。文明史的に特筆に値する日本民族の歴史を下敷きにすれば、日本は最も典型的なポスト石油社会を創り出せると考えます。

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